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2008年7月28日 (月)

第111話 「農業関連が今後のコモディティの中心」

7月24日付けのGlobal Pensionsによると、米国のマネージド・ファンド・アソシエーション(MFA)が、最近の農作物価格の高騰は、機関投資家が悪者ではないと結論付けました。逆に、流動性を提供し、市場の変動性を抑える役割を果たしており、価格の上昇は、ファンダメンタルと需要と供給の結果、生じたものだと主張しています。最近の原油先物市場への規制の動きを同じく、農作物価格でも機関投資家によるマネー・ゲームが原因だと主張する風潮があります。そうした中で、MFAはこうした声明を発表したのでしょうが、言っていることは至極当たり前のことを言っているだけです。農作物は、原油に比べて、おそらく今後の長いテーマになると考えられます。単に、インフレヘッジとして、穀物相場に入るだけではなく、農作物を供給する面でも、今後、大きなビジネスチャンスがあるようです。代替エネルギーへの動きは変わらないので、供給増への期待は世界的に広がっています。投機の印象が強い原油に比較し、農作物はもっと高い次元の投資として注目されてきており、かつ今後も発展すると思います。ちなみに、指数開発会社のMSCIは、"The MSCI Agriculture & Food chain Indices"を発表しました。機関投資家の注目が高いことの一つの証明かもしれません。

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